伝えようという意思がなければ話の全体像は掴めない

事業経営の活動状況について話を聞いているとき、なかなか全体像を掴めないことがあります。
掴めない理由は単純で、話をする本人に事業内容を開示する意思がないからです。

自分のことは語らずに都合の良い情報だけを聞きたいケースも良くあることです。
そのときは尋ねられたことをできるだけ手短に伝えるように対応しています。

必要以上に時間を掛けなければならなくなってしまうからです。

日頃から情報発信手段を考えておくべき

当然、面と向かう相手によって事業状況を説明する内容は変わってきます。
しかし、よりオープンであることは自分(自社)においてもメリットは大きいのにと感じてしまいます。

事業の支援機関に対してはもちろん、オープンにすべき対象は利用者や地域社会など広範囲に渡ります。
情報をオープンにする目的は自分の事業を成長させるためです。

成長するためには利用者や協力者･支援者とつながりを持っていなければなりません。
そのような認識を持っているかどうかは普段の行動に顕れてきます。

経営者であれば、日頃から情報発信の手段を考えておくべきことでしょう。

お知らせツールで無駄なコストを削減

インターネットをインフラとして取り引き先と繋がることは、ビジネスの前提となりました。
自社の事業内容を知ってもらわなければ、事業の成長は見込めません。

情報をオープンにすることは活動に緊張感を持たせ集中力を高める効果もあります。
第三者からの声を聞くきっかけとなったり、情報発信することは情報収集の近道でもあります。

自社を知らせるツールを持つことは説明する時間、ストレスなどを削減できます。
活動内容は常にオープンであるべきではないでしょうか。

編集後記

｢仮想通貨革命で働き方が変わる」(野口悠紀雄著)を読みました。

組織であるために市場と整合性のとれていない労働需給のミスマッチは解消され始めています。

経済学者らしい、事実に則して現状とこれからを丁寧に解説されています。