高齢者の働く環境における留意点

全世代に関わる高齢者への対応問題

日本の人口ピラミッドは昭和22年～昭和24年生まれ(団塊世代)の影響を大きく受けています。
男女合計の人口構成比のピークは平成30年4月の推計値で65才～69才でした。

この年齢の方たちは社会の様々な場において大きな関わりを持っているのです。
高齢者へ適切な対応を取れなければそのほかの世代に多大な影響を及ぼしかねません。

事業承継問題、労働力不足、介護など、全て高齢者に関わるキーワードです。
職場における高齢者雇用は事業所規模によって異なります。

一定規模の事業所(大企業)では定年年齢を60才としながらも55才基準で雇用形態を一旦見直します。
一般に年齢相応の能力に応じた職位に変わるので能力とのミスマッチは生じません。

そうではない職場やセカンドキャリア採用の場合は個別に能力査定を行うことになります。

高齢でも高い職業能力を有している方は沢山いらっしゃいます。
老化による能力後退は外見だけでは気づきにくく一般に緩やかに進行します。

老化による具体的な能力の減退例
■顕著な物忘れ(自覚がない)
■注意力の欠如
■煩わしい処理を敬遠
■状況の変化に疎くなる
■判断の先送りや丸投げ

正常に業務を処理できるものと接していたのに、いつの間にかそうではなくなっていることもあります。
こうした変化に気づかなかったら本人も周りも大きなストレスを抱えることになります。

老化による能力の減退について本人に自覚のない場合もあります。
このような場合は周りから普通に指摘をしても単に怒りを招き逆効果となります。

できる限り許容しつつ業務に支障をきたさないか、見守りながら対応するしかありません。
高齢者を雇用する職場では具体的な対応方針を整備しておく必要があるでしょう。

左ひざの痛みが抜けずここ暫くランニング自粛の日々。
さすがにまずいので3kmラン。
走れはするけれど膝を曲げる時の痛みはそのまま。
病院に行くのが怖い。